承知しました。日本の精神科医の間での議論を踏まえ、女性の産後うつ病の定義とその診断基準（DSM-5、ICD-11、ICD-10を含む）を整理し、男性の産後うつ病の妥当性について専門的に考察します。また、産後のホルモン変化が診断にどの程度関与するか、出産に伴う心理・社会的変化による抑うつ状態が産後うつ病に含まれるのか、そして適応障害との鑑別に関する議論についても取り上げます。さらに、最近の研究や医学的見解を調査し、男性の産後うつ病の概念がどのように議論されているかを整理します。調査結果がまとまり次第、ご報告いたします。
産後うつ病の定義と男性の産後うつ病に関する考察
女性の産後うつ病の定義と診断基準（DSM-5、ICD-10、ICD-11）
DSM-5（アメリカ精神医学会 第5版診断基準）では、産後うつ病は独立した疾患名ではなく、大うつ病エピソードに付加する「周産期発症（Peripartum onset）」というスペシファイアで定義されています****pmc.ncbi.nlm.nih.gov****。具体的には、妊娠中または出産後4週間以内に発症した大うつ病エピソードの場合に「周産期発症」の指定を行いますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。この変更はDSM-IVまで用いられていた「産後発症（postpartum onset, 出産後4週間以内）」から拡張されたもので、実際には産後うつ病の約半数が妊娠中にすでに発症しているとの知見を反映したものですwww.psychdb.com。診断そのものは通常のうつ病エピソードの基準（抑うつ気分や興味喪失、食欲・睡眠の変化、罪責感、自殺念慮などの症状が2週間以上持続すること等）に則り、産後特有の症状（例えば育児への関心低下や強い罪責感など）は補足的に言及されるものの診断基準に明確に組み込まれているわけではありませんpmc.ncbi.nlm.nih.gov。なお、産後うつ病に**精神病症状（妄想や幻覚）を伴う場合は「精神病症状を伴ううつ病」として扱われ、特に出産直後に幻覚妄想が現れる重篤なケースは一般に産褥期精神病（postpartum psychosis）**として区別されます。
ICD-10（国際疾病分類 第10版）では、産後うつ病は「F53 産褥（さんじょく）期の精神及び行動の障害」に分類されます。このカテゴリは出産後6週間以内に発症した精神障害で他のカテゴリーに分類できないものを対象としており、産後うつ病もここに含まれますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。つまり、産後6週以内に発症した抑うつ状態であっても、診断基準上明確にうつ病エピソードに該当する場合にはF32（うつ病エピソード）等で診断しうるため、F53が用いられるのは他に適切な診断がない場合という位置づけですpmc.ncbi.nlm.nih.gov。ICD-10上はDSMよりも若干長い6週以内を「産褥期」の範囲としていますが、いずれにせよ発症時期にもとづく定義となっています。
ICD-11（国際疾病分類 第11版）では、産後うつ病は「06A 妊娠、出産、産褥に関連した精神および行動の障害」の中に位置づけられ、コード6E20「精神病症状を伴わない妊娠・出産・産褥関連精神障害」等で記載されます****www.findacode.com****。ICD-11でも出産後約6週間以内に発症する精神症状の症候群と定義され、主な症状として抑うつ症状など気分の異常が挙げられていますwww.findacode.com。特徴的なのは、ICD-11ではまずこの産後発症のカテゴリーで症候群を特定しつつ、その症状が具体的にうつ病エピソードなど他の明確な診断基準を満たす場合には併せてその診断名も付けることが推奨されている点ですwww.findacode.com。例えば「産後6週以内発症の中等度うつ病エピソード」といった併記が可能になります。また、一過性で軽度な産後の気分変動（いわゆるマタニティ・ブルーズ）はこのカテゴリーには含めない旨が明記されていますwww.findacode.com。すなわち、ICD-11でもDSM同様に明確な診断基準を満たす抑うつ障害としての産後うつが想定されており、一時的な機嫌の落ち込み程度であれば病的としないという基準になっています。
以上のように、DSM-5とICDで産後うつ病の定義には若干の相違があります。DSM-5では4週以内、ICDでは6週以内と発症時期の幅に違いがあり、DSM-5は「周産期」として妊娠中も含めるのに対しICD-10/11では主に産後に限定されています。またDSMの産後うつ病は通常のうつ病の**特定用語（specifier）**扱いであるのに対し、ICDでは産後期間限定の障害カテゴリーを設けています。しかし、いずれも基本的には「出産前後に発症したうつ病」であることを定義の核としており、診断基準自体は一般のうつ病エピソードの基準に従いますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。なお、臨床的には出産から数か月以降に発症する抑うつ状態もしばしば「産後うつ」と呼ばれますが、厳密に診断分類上はその場合「産後発症」の範囲から外れるため通常のうつ病として扱われます。ただし医療現場ではあまり形式にこだわらず、出産から1年以内のうつ状態であれば広く「産後うつ病」と捉えて支援する向きもありますwww.psychdb.compmc.ncbi.nlm.nih.gov。これは産後数か月以降でも育児負担などで抑うつ症状が生じうる現実を踏まえた臨床上の配慮と言えます。例えば日本の診療現場でも、産後1年以内のうつ状態には周囲のサポート体制強化など産後うつ病としての対応がとられることが一般的です。
産後のホルモン変化が診断に与える影響
産後うつ病の病態には急激なホルモン環境の変化が密接に関与していると考えられています。出産に伴い、妊娠中高水準だったエストロゲン（エストラジオール）やプロゲステロンが急激に低下し、同時にオキシトシンやプロラクチンなどの授乳関連ホルモンやストレス応答に関わるHPA軸（視床下部-下垂体-副腎系）も大きく変動しますwww.psychdb.com。この内分泌学的激変と時期を同じくして抑うつ症状が出現することが多く、出産直後のホルモン低下に対する脳の反応性が産後うつ発症の一因とされていますwww.psychdb.com。実際、出産直後の女性においてエストロゲン投与を急に中止した場合に抑うつ症状が誘発される研究などから、エストロゲン低下への感受性が高い人ほど産後うつ病になりやすい可能性も示唆されていますwww.psychdb.com。さらに、産後は甲状腺機能の変動（産後甲状腺炎）や免疫変化も起こりやすく、甲状腺機能低下や貧血（鉄欠乏）など身体要因が抑うつ症状に寄与している場合もありますwww.psychdb.comwww.psychdb.com。このように産後の生物学的要因は重要なリスクとなりますが、診断そのものはあくまで精神症状と経過にもとづいて下される点に注意が必要です。すなわち、ホルモン値を測定して「産後うつ病」と判定するような基準があるわけではなく、ホルモン変化は背景要因として考慮されるに留まります。しかし一部の専門家は、産後早期に起こるホルモン急変を重視し、それによって引き起こされる典型的な産後数週間以内のうつ病像（強い抑うつと不安、涙もろさ、著しい疲労感など）を「真の産後うつ病」とみなす見解もありますkokoro-kichijoji.com。この立場では、ホルモン変動が少ない時期に育児ストレスで発症する抑うつ状態は、むしろ適応障害（ストレス反応）に近いものと考え区別することもありますkokoro-kichijoji.com。実際、日本の臨床現場でも「産後うつ」に加えて**「子育てうつ」という表現が使われる場合があり、後者は出産直後より少し経ってから育児の疲弊によって生じる適応障害的な抑うつ状態を指すことがありますkokoro-kichijoji.com。このような見解もありますが、一般的には産後うつ病の診断においてホルモン要因か心理社会要因かで線引きは行わず**、両者が複合的に影響した結果として出現した抑うつ症状全体を評価します。その上で、必要に応じて甲状腺機能検査など身体面のチェックを行い、治療ではホルモン要因・心理社会要因の双方に配慮した介入（薬物療法と環境調整等）を行っていきますwww.psychdb.comkokoro-kichijoji.com。
出産による心理・社会的変化による抑うつ状態は産後うつ病に含まれるか
結論から言えば、出産に伴う心理的・社会的変化（環境要因）によって生じる抑うつ状態も、重症度と持続期間が診断基準を満たせば産後うつ病として診断されます。産後うつ病はその成因が単一ではなく、ホルモン変動や睡眠不足、育児の身体的負担といった生物学的要因に加え、育児不安、生活の劇的な変化、夫婦関係の変化、社会的孤立感といった心理社会的ストレスも大きく影響しますwww.psychdb.com。実際、産後うつ病のリスク因子としては「妊娠中の不安やストレスの多さ」「周囲からの社会的サポートの乏しさ」「過去のうつ病や家族歴」などが知られており、これらの多くは心理的・社会的要因ですwww.psychdb.com。従って、出産後に環境の変化についていけず気分が落ち込んだり、育児ストレスによって抑うつ状態になることも産後うつ病の一形態と考えられます。診断上は、抑うつ症状が臨床的に顕著で日常生活に支障をきたしているか、持続期間が2週間以上に及ぶか、といった点が重要であり、原因がホルモンであれ環境ストレスであれ基準を満たせば産後うつ病とみなされますwww.findacode.com。むしろ産後うつ病の大半はこれら複数の要因が絡み合って発症しており、純粋にホルモンだけ、あるいは心理的要因だけというケースは少ないと考えられます。例えば出産直後の入院中は気丈でも、自宅に戻り孤独な育児が始まった途端に気分が落ち込むケースでは、急激な環境変化とストレスが引き金となって産後うつ病が表面化したと捉えられます。このように心理社会的要因による産後の抑うつも広い意味で**「産後うつ病」に含まれます。ただし症状が比較的軽く、一時的な適応反応の範囲に留まる場合には、厳密には精神疾患とは診断されず経過観察となることもありますwww.findacode.com（詳細は次項）。また前述のように、一部の専門家はホルモン変化が関与しにくい産後しばらく経ってからの抑うつ状態を「子育てうつ（育児ストレスうつ）」として産後うつ病と概念上区別**することがありますkokoro-kichijoji.com。このような用語上の区別はありますが、患者さん本人の実感としては原因が何であれ「出産後に気分が落ち込んでいる」という点で共通しています。従って治療や支援の現場では、ホルモン要因が主かストレス要因が主かを厳密に仕分けるよりも、産後という時期特有の事情（授乳や睡眠不足、育児不安、人手不足など）を踏まえて総合的にケアすることが重要とされています。実際、日本の精神科医の間でも「産後うつ病」の範疇に育児環境のストレスによる抑うつ状態を含めて議論されており、「産後」というライフイベントに付随するあらゆる要因を考慮して支援することが強調されています。
産後うつ病と適応障害の鑑別の問題
産後にみられる抑うつ症状がうつ病（産後うつ病）に該当するのか、あるいは適応障害（環境ストレスによる一過性の障害）なのかの鑑別は、症状の重症度と持続期間、診断基準該当性によって判断されます。一般に適応障害とは、明確なストレスライフイベントに対する心理的反応が原因で抑うつ気分や不安などが生じているものの、それがDSMやICDの定める他の明確な精神疾患の基準を満たすほどではない状態を指しますwww.mentalclinic.com。出産は明らかなストレスイベント（嬉しい出来事であっても生活への大変化です）ですから、それに伴って気分が落ち込むのはある程度自然な反応とも言えます。したがって症状が軽度で一過性の場合は「病的」と判断せず経過をみるか、「適応障害」として位置づけることがありますwww.findacode.com。具体的には、産後しばらくの疲労や睡眠不足でイライラしたり涙もろくなるといった症状（マタニティブルーズ）は出産後数日～2週間程度で自然に解消することが多く、この範囲であれば治療の必要はありませんwww.psychdb.com。一方、抑うつ気分や興味の喪失が2週間を超えて持続し、食欲低下や絶望感、不眠など典型的なうつ病症状が揃っている場合には大うつ病エピソードの基準を満たす可能性が高く、産後うつ病と診断されますwww.findacode.com。適応障害とうつ病の一つの重要な違いは、症状が診断基準を満たすか否かに加え、症状がストレス要因と並行して持続しているかという点ですwww.mentalclinic.com。適応障害の場合、ストレス因（この場合は育児）が続く限りある程度気分の落ち込みが続くものの、環境に慣れたり周囲のサポートがあれば比較的可逆的に改善していく傾向があります。また時間経過的にもストレス因から6か月以上経過すれば症状は改善に向かうことが多いとされていますyobouiryoukai.com。一方で産後うつ病（うつ病エピソード）の場合、ストレスへの反応を超えて脳内の恒常性が乱れた状態と考えられ、適切な治療をしない限り6か月以上慢性化したり将来的に再発するリスクも高いのが特徴ですwww.clinic-stresscare.jp。したがって、産後の抑うつが一過性かつ可逆的であれば適応障害的な位置づけとなり、持続的かつ症状が顕著であれば産後うつ病（大うつ病）と診断されることになりますwww.findacode.com。実際の臨床では、はじめ軽度の適応障害と判断して経過を見る中で症状が悪化・長期化すれば改めて「うつ病」と診断し直すこともありますwww.clinic-stresscare.jp。
日本の精神科医の中には、産後うつ病と育児ストレスによる適応障害を意識的に区別して説明する向きもあります。前述のように「子育てうつ」という言葉で呼び分けるケースでは、「子育てうつ」はホルモンの劇的変化を伴う産褥期直後のうつ病（産後うつ）とは異なり、ホルモン要因が少なくストレス反応が主体である点が強調されますkokoro-kichijoji.com。治療方針も、産後うつ病（うつ病）であれば抗うつ薬やホルモン動態の考慮も含めたアプローチをとりますが、適応障害であればまず環境調整やストレス軽減策など精神療法的アプローチが中心となる点で異なりますkokoro-kichijoji.com。もっとも、このような区別は診療上グラデーションであり、産後直後であっても環境的な要因が主だったり、逆に産後何か月経っていても重症のうつ病状態に陥ることもあります。従って、産後という文脈で見られる抑うつ状態については適応障害かうつ病かを慎重に見極めつつ、必要なら柔軟に診断を切り替えることが臨床的に重要ですwww.clinic-stresscare.jp。いずれにせよ、本人や家族への支援体制は不可欠であり、診断名に関わらず早期に専門家のサポートを得ることが望ましいとされています。
男性の産後うつ病に関する最近の研究や医学的見解
近年、父親（男性）も出産後に抑うつ状態に陥りうることが国内外で注目されています。一般に「男性の産後うつ病」あるいは**「父親の産後うつ」と呼ばれるこの現象は、医学的には父親の出産前後うつ病（paternal perinatal depression）として研究されています。DSMやICDに男性の産後うつ病という独立カテゴリーはありませんが、子どもの誕生後1年以内に父親がうつ病エピソードを発症した場合、臨床的には「出産に関連したうつ病」として重視されます**pmc.ncbi.nlm.nih.gov****。実際の定義は明確に定まっていないものの、多くの研究では**産後1年以内**の父親の大うつ病エピソードや顕著な抑うつ症状を対象としていますpmc.ncbi.nlm.nih.govpmc.ncbi.nlm.nih.gov。
男性の産後うつ病の有病率について、国際的なメタ分析では約8〜10%の父親が妊娠期から産後1年の間に抑うつ状態になると報告されています****pmc.ncbi.nlm.nih.gov****。たとえば2016年の74研究を統合した解析では、8.4%の父親が産前産後期に臨床的なうつのリスクありと判定されていますwww.igaku-shoin.co.jp。日本における調査でも同様の傾向が示されており、2016年の国民健康調査の解析によれば父親の11.0%が産後1年未満の時期に抑うつリスクを抱えており、母親の10.8%とほぼ同程度でしたwww.igaku-shoin.co.jp。このように父親もうつ病になる割合は決して低くなく、特に出産後3〜6か月頃にピークを迎える傾向があるとされていますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。ただし男性の場合、DSMの定義する「出産後4週以内」に発症するケースは少なく、むしろ数か月かけてじわじわ発症することが多いためpmc.ncbi.nlm.nih.gov、公式な産後発症の基準には当てはまりづらいという指摘があります。
男性が産後に抑うつを来す要因としては、まず心理社会的要因が大きいです。具体的には、育児に不慣れなストレス、生活リズムの変化（睡眠不足）、仕事と家庭の両立プレッシャー、そしてパートナー（母親）の産後うつ病があると父親もうつ状態に陥りやすいことが知られていますwww.igaku-shoin.co.jpwww.igaku-shoin.co.jp。さらに経済的な不安（収入減少や出費増加）や、周囲からのサポート不足、育児に対する社会的期待とのギャップなどもリスク因子ですpmc.ncbi.nlm.nih.gov。興味深いことに、男性もパートナーの妊娠中から出産後にかけてホルモン変化を経験する可能性が示唆されていますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。例えば新生児と関わる父親ではテストステロン（男性ホルモン）の低下やエストロゲン・コルチゾールの上昇が報告されており、これらは父性行動を促進するプラスの役割を持つ一方で、テストステロン低下は男性の抑うつリスクを高める可能性がありますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。実際、産後うつ状態の男性ではテストステロン値が低い傾向があるとの研究もあり、ホルモンと気分変調の関連が示唆されていますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。もっとも、父親の産後うつ病は女性のような急激な内分泌変化というより、環境ストレスと微妙な生理変化が絡み合った結果と考えられます。
医学的見解としては、男性の産後うつ病も実在する重要な現象であり、家族全体のメンタルヘルスに影響を与えるため看過できないという認識が広まっていますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。父親の産後うつは父親本人の苦痛だけでなく、育児への参加低下や夫婦関係の悪化を招き、ひいては子どもの発達（情緒的安定や認知発達）にも間接的な悪影響を及ぼしうると指摘されていますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。このため、近年では父親に対しても産後うつのスクリーニングを行い、必要な支援につなげることが提言されていますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。たとえば米国小児科学会や一部の国では出生後の健診時に父親のメンタルヘルスについて問診する動きもあります。日本でも、2021年に策定された子育て支援の国の基本方針の中で**「父親の産後うつ」が取り上げられ、父親の孤立防止や育児参加支援の一環としてメンタルヘルス対策が謳われましたwww.jstage.jst.go.jp。実際、日本の厚生労働省研究班による調査でも父親への周産期支援の必要性が報告されており、自治体レベルでも父親教室や両親学級で産後うつに関する知識提供が始まっています。もっとも、「産後うつ病」という言葉自体の妥当性については若干の議論もあります。男性は「産後」と言っても身体的には出産を経験していないため、医学的には単に「うつ病エピソード」であり産後という修飾は不要との意見もあります。しかしながら、「産後」という家族システムの大きな変化期**に発症するうつ病であるという点で独特の背景を持つことから、便宜上「男性の産後うつ病」と呼んでその特殊性に注目することには意義があると考えられていますpmc.ncbi.nlm.nih.gov。今後も男性の産後うつ病に関する研究が進めば、診断基準や予防・介入法についてさらに議論が深まっていくでしょう。